海外勤務者のメンタルヘルス。グローバリゼーションとともにそのすそ野は年々拡大して大きな問題になっています。派遣元企業は現地の状況に絶えず気を配り、ルーチンにコンタクト続けてメンタルヘルスを支援する必要があります。海外駐在員の自殺をめぐる紛争案件から、毎日新聞に取材コメントしました。
本文は下記ペーストのとおりです。
海外赴任者に対してどのようなケアが必要なのか、私がミャンマーに通いながらデータ集めをやっているのもその追求が目的のひとつです。そして渡航医学会や多文化間精神医学会では毎年活発なディスカッションが展開しています。
海外駐在員の人口に膾炙する「OKY（オマエガ キテ ヤレ）」という言葉に象徴されるごとく、日本の本社が現地の状況に無関心、あるいは情報を得ないまま現実離れした支持を出し（評価をし）、現地駐在員がますます疲れ果ててゆく問題。そして企業としてメンタルケアにもっともっと目を向けてゆくべきであるとの指摘はこれまでもいくつかのメディアでおこなってきたところですが、今回、有名企業の訴訟案件から取材をいただいたのは好タイミングでした。
今回の件で犠牲となられた若手社員の方には、心から哀悼の意を表したいと思います。
＜海外出張中の自殺＞両親に解決金５００万円で和解 - BIGLOBEニュース
